欠陥住宅のよくある事例とは？知識をつけて欠陥住宅を見抜こう

住宅の購入は、人生でもっとも高価な買い物と呼ばれます。そんな住宅に欠陥が見つかると、ショックが大きいうえに財産的な損失にもつながるでしょう。欠陥住宅を購入しないようにするためには、ありがちな事例や欠陥の原因を知っておくのが大切です。万が一欠陥が見つかった場合の対処法も合わせて紹介するので、参考にしてください。

欠陥住宅にありがちな事例と原因

欠陥住宅の事例と原因にはさまざまなものがあります。

ひび割れ

住宅内でひび割れが生じる主な部位は、基礎や天井、壁です。ひび割れは経年劣化や地震以外にも、施工品質の問題や地盤沈下の影響によるものがあります。

天井や内壁のひび割れは施工品質によるものが多く、安全性には問題がない場合もありますが、構造体の施工品質の問題によるひび割れは建物の安全性に関わるのです。

雨漏り

雨漏りも欠陥住宅の一例で、外壁や窓、屋根などから生じるケースがあります。防水施工の不良や排水設備の不備などが原因です。

水漏れも給排水管の接続不良によるものが主で、とくに床下からの水漏れには気づきにくく、問題が発覚するまでに時間がかかります。

建物の傾斜

建物の傾斜も欠陥住宅のひとつで、老朽化や地盤沈下、施工不良によるものがあります。地盤沈下が起こりやすいのは、とくに軟弱地盤に家を建てた場合や地盤改良工事が不充分な場合です。

建物の傾斜は、基礎や壁のひび割れ、ドアの開閉の不具合として現われます。

天井裏や床下の欠陥

天井裏や床下の欠陥も重要です。天井裏では木材の固定不良や配管の問題が見られ、床下では基礎や鉄筋のクラック、シロアリの被害などが起こります。

断熱材不足

断熱材の不足も欠陥住宅のひとつで、快適な室内環境を損なうだけでなく、健康被害を招く可能性もあります。正確な施工が必要であり、経年劣化や施工不良による問題も起こりえます。

住宅の欠陥が見つかった場合どうすべきか

住宅を購入した際に欠陥が見つかった場合、新築物件と中古物件では対応策が異なります。新築物件においては、売主や施工会社は引き渡しから10年間、構造や屋根、外壁などの重要な部分について瑕疵担保責任を負うのです。この期間中に欠陥が見つかれば、無償での補修を受けることが可能です。

また、万が一倒産した場合でも、保証金の供託や保険加入が義務付けられており、補修費用が支払われる仕組みが整っています。さらに、民法でも売主は瑕疵に対する契約不適合責任を負うため、補修や代金の減額、損害賠償、契約解除などを求めることが可能です。

一方、中古物件では、売主の瑕疵担保責任は法律で定められておらず、契約不適合責任の期間もケースバイケースです。多くの場合、1〜3か月程度となっており、築古物件では免責とするケースもあります。

売買契約を結ぶ前に、売主の契約不適合責任の期間を確認しておきましょう。欠陥が見つかった場合は、まず売主や施工会社に相談し、補修を求めます。

万が一補修が行われない場合やトラブルが解決しない場合には、建築士や弁護士、建物調査会社などの第三者への相談も可能です。公益社団法人住宅リフォーム・紛争処理センターも、住宅専門の相談窓口として利用できます。

また、住宅性能評価を受けている場合や住宅瑕疵担保保険に加入している場合は、専門家の相談や紛争処理の依頼も可能です。いずれの場合も、早めに適切な対応を取るのが大切です。

欠陥住宅を購入しないようにする方法

欠陥住宅の購入を防ぐためには、信頼できる売主や施工会社を選ぶことが極めて重要になります。

また、内覧時には建物の状況の注意深いチェックが必要です。引き渡し後に不具合が判明すると、修繕が遅れたり、原因の特定が難しくなったりする場合があります。

とくに注文住宅や完成前の物件を購入する場合は、不具合を指摘して修繕を要求し、引き渡し前に問題を解決できます。完成済みの物件や中古物件を検討する場合も、内覧時に欠陥があるかどうかを確認しておきましょう。

内覧や内見の際には、ホームインスペクターに同行してもらうのも有効な方法です。ホームインスペクターは住宅診断士とも呼ばれ、建物の欠陥や補修すべき箇所を専門的に診断します。一般の人が気づきにくい欠陥や問題を発見し、購入者に提案やアドバイスを行うスペシャリストなので、購入前に問題を特定でき、適切な対応が可能です。

以上の方法を組み合わせることで、欠陥住宅の購入を防げます。信頼できる売主や施工会社を選び、内覧時には建物の状況を注意深く確認し、必要に応じてホームインスペクターに相談するのが大切です。

まとめ

住宅の購入には大きなリスクをともないますが、知識と慎重な行動があれば欠陥住宅の購入は避けられます。ひび割れや雨漏り、建物の傾斜など、欠陥の事例と原因を理解しておくと、内覧時に欠陥を確認しやすいでしょう。そして、万が一欠陥が見つかった場合には、新築物件と中古物件では異なる対処法がありますが、早めに売主や施工会社に相談し、適切な措置を取るのが大切です。

また、欠陥住宅を購入しないようにするためには、信頼できる売主や施工会社選びが重要です。必要に応じてホームインスペクターに相談すると、より快適に住まい選びができます。これらの知識と対策を組み合わせると、欠陥住宅の購入を回避し、心置きなく新しい住まいを見つけられるでしょう。